JFAのメディアブリーフィングに宮本氏が出席

　日本サッカー協会（JFA）は1月11日、JFAハウスでメディアブリーフィングを開催。宮本恒靖専務理事が出席した。元日に開催された日本代表対タイ戦の直後に起きた能登半島地震による被災への哀悼、現地で行われるサッカーへの影響などについてコメントし、JFAとして取り組む被災地への支援も発表している。

　今年3月に田嶋幸三会長が任期満了で現職を退任することに伴い、宮本氏は次期会長の就任が内定している。そのなかで、2024年度の第1回理事会の報告でメディアブリーフィングに出席。冒頭では新年の挨拶と元日に開催された日本代表戦に触れつつ、「元日に行われたタイ戦は、後半にきっちり5得点を奪って勝利したわけですが、直後に衝撃的な映像が飛び込んできました。本当にたくさんの方々が犠牲になられ、心より哀悼の意を表します。被災された方に、お見舞い申し上げます」と、同日に起きた能登半島地震について言及した。

　現地のサッカー環境に及ぶ影響については「FAの建物が被災したという情報は入ってきていないが、能登半島上部のグラウンド、夏にユースが使用しているグラウンドなどは液状化で使用できる状態ではなくなったとは聞いている。そういった会場で開催する予定だった大会は実施が難しいので、代替地での開催は協議していくつもり」と発言している。

　被災地に対しては義援金500万円に加え、募金活動及びクラウドファンディングなどを通じて受ける寄付金額を寄付する方針を発表。「JFAとしては、北信越のサッカー協会を通じて現地の情報を入手しながら、今後どういったアクションを取ることができるのかを模索していく」と、全身全霊でバックアップする姿勢を示した。