オーストラリアとニュージーランドの共催案が4.1、日本は3.9の総合評価を受ける

　国際サッカー連盟（FIFA）は10日、2023年の女子ワールドカップ（W杯）の評価報告書を公表し、日本は総合評価で2位となったことが明らかになった。米スポーツ専門局「ESPN」が報じている。

　先日、ブラジルサッカー連盟が招致辞退を表明した2023年女子W杯の招致には、日本のほか、2016年にFIFAフットサルW杯を開催したコロンビア、そして共催を目指すオーストラリアとニュージーランドが立候補をしている。

　今月25日にはFIFAが開催地を決定するが、10日の中間発表では、オーストラリアとニュージーランドの共催が、最高の評価を得ていたことが明らかになった。オーストラリアとニュージーランドの共催案は4.1点を獲得。日本は3.9点で2位、コロンビアが2.8点で3位となった。

　2019年にフランスで開催された女子W杯では、テレビ視聴者数が史上最多となり、過去最も関心を集める大会になった。

　FIFAのファトマ・サモウラ事務局長は、3つの招致案がすべて基準を満たしていることを強調し、「この入札の高い質は、女子サッカーが生み出している勢いを示すものだ。2023年のW杯で、女子サッカーを次のレベルに引き上げられると考えている」と語っている。

　レポートでは、最高評価を得たオーストラリアとニュージーランドの共催案については「最も商業的に有利な提案」、日本については「会場とインフラの質が高く、アジア全体のテレビ視聴者を獲得できる」といった点で評価されているという。なお、コロンビアは「ほかの2つの入札に並ぶためには、国とFIFAの両方から大きな投資と支援が必要になるだろう。提出された資料にあるレベルの投資が可能かは不明だ」とされている。

　女子のプロリーグ「.WEリーグ」設立を発表するなど、新たな取り組みを進めている日本女子サッカー界。現時点で有利とされる共催案を逆転し、W杯開催の権利をつかめるだろうか。