暗号資産市場で480万ドル投入やバログン出場の予測市場開設が問題視

　FIFA北中米ワールドカップ（W杯）において不審な賭け事の動きがあったとして波紋が広がっている。米スポーツメディア「ジ・アスレチック」は現地時間7月23日、スポーツ大会の不正防止に取り組む国際ネットワーク「コペンハーゲン・グループ」が今大会の全104試合を監視した結果、試合操作につながる可能性があるとして「7件の通知」を出したと報じた。

　同紙によると、報告書では大会開幕戦での南アフリカ代表FWテンバ・ズワネに対するレッドカードや、スペイン代表対サウジアラビア代表戦でフェラン・トーレスのゴールが取り消される際に生じた「3分半の遅延」などが不審な動きとして挙げられている。さらに、スコアレスドローに終わったスペイン代表対カーボベルデ代表戦で、スペインが勝利しないという賭けに対して暗号資産予測市場「Polymarket」で480万ドルが投じられた事例も含まれているという。
　
　特に深刻視されているのが、アメリカ代表FWフォラリン・バログンの出場停止処分を巡る動きだ。バログンがボスニア・ヘルツェゴビナ戦でレッドカードを受けた7月2日と同日に、Polymarket上で「バログンはベルギー戦に出場するか？」という賭け市場が開設されていた。FIFA規律委員会がバログンの処分を見送って出場可能と確認したのは7月5日であり、正式発表前に内部情報が漏洩していた疑惑が浮上している。

　大会中にレッドカードを受けた他の14選手に関しては、このような予測市場は開設されていなかった。同紙は「コペンハーゲン・グループはバログンのケースに関してFIFAへ書面での説明を求める正式要請を送付した」と伝えており、情報漏洩や不正操作に対する懸念が高まっている。

　FIFAのインテグリティー・タスクフォースは「試合操作や疑わしい賭け活動は確認されなかった」との見解を発表していたが、コペンハーゲン・グループは独自に警戒レベルを示す通知を発行した。今大会の賭け金総額は2022年カタール大会の約2倍となる2400億ドルに上ると推定されており、新興の予測市場に対する監視のあり方が今後の焦点となりそうだ。