インテルが中国企業に株式20%を売却 100億円の”チャイナマネー”を獲得し積極補強へ

伊紙が報じる 江蘇蘇寧のオーナー企業と売却で合意

 日本代表DF長友佑都が所属するインテルが、20%の株式を中国企業に8000万ユーロ(約100億円)で売却することに合意したという。イタリア紙「コリエレ・デラ・セーラ」が報じている。

 同紙は「東方への旅によりインテルは約束された巨額を得る」として、インテルのオーナーであるインドネシア人実業家のエリック・トヒル氏とマッシモ・モラッティ前会長、中国の蘇寧グループの間で株式売却交渉が合意に至ったと報じている。蘇寧グループは、今季のAFCチャンピオンズリーグに出場した中国の江蘇蘇寧のオーナー企業でもある。

 これまでインテルの株式は70%をトヒル氏、29.5%をモラッティ氏、0.5%は小口の株主という構成になっていたが、トヒル氏が14%、モラッティ氏が6%を手放すことにより、20%を蘇寧グループが保有することになったとしている。

 インテルにはこの取り引きによって8000万ユーロの収入がもたらされ、来季に向けた積極補強に打って出る可能性が指摘されている。”チャイナマネー”を手にしたインテルは、リーグ5連覇中の絶対王者ユベントスにストップをかけ、ヨーロッパの舞台での競争力を取り戻すことができるだろうか。

【了】

サッカーマガジンゾーンウェブ編集部●文 text by Soccer Magazine ZONE web

ゲッティイメージズ●写真 photo by Getty Images

 

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