今も撤退を表明していないレアル、バルサ、ユーベに対しUEFAが懲戒処分を検討か

　欧州サッカー連盟（UEFA）が、欧州スーパーリーグ構想の主軸3クラブに対する懲戒手続きを開始したと、現地時間12日に発表した。

　発表された欧州スーパーリーグ構想では、スペインの強豪レアル・マドリードのフロレンティーノ・ペレス会長が初代会長を務め、スペインでは他にバルセロナとアトレティコ・マドリード。イタリアはユベントスとACミラン、インテル。イングランドはマンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、アーセナル、リバプール、チェルシー、トッテナムと合計12クラブが参加を表明し、さらにドイツなどから3クラブを加えた15クラブが固定メンバー。さらに5クラブを加えた20クラブでのリーグ戦構想を打ち出していた。

　このうち、スペイン勢のレアルとバルセロナ、そしてイタリアからはユベントスがこのリーグ構想の中心的な役割と目されていたが、他の9クラブはUEFAに対して謝罪を行い、欧州クラブ協会に再加入。そして、処分としては1年間のUEFA主催大会における賞金5％減と合計1500万ユーロ（約19億5000万円）を、若年層を含むサッカーの普及活動に寄付することになった。この合意の中には、スーパーリーグ構想に対する関与を終了することも含まれていた。

　一方で中心的な存在となり、現時点でも離脱を発表していない3クラブについて、UEFAでは枠組みに関する規則違反についての調査をスタート。担当者が任命され、今後は懲戒処分が検討されることになる。

　一部の欧州メディアでは、各クラブに１億ユーロ（約130億円）レベルの罰金が科される可能性が報じられ、イタリアサッカー連盟のガブリエル・グラビナ会長はユベントスについて「スーパーリーグから脱退しなければ、セリエAに参加できない」という方針も明らかにしていた。

　引くに引けない状況に追い込まれた3クラブだが、UEFAは追及の手を緩めようとしていない。どのような形で決着するのかが注目される。