元選手たちによる声明の反響が拡大

　国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長は、北中米共催ワールドカップ（W杯）の後に、FIFA大会の商業権を管理する新組織を設立してその約20％の持ち分を民間投資家へ売却する計画を打ち出して猛烈な反発を受けた。その会長に対し、元選手たちを中心に反発の動きが広がっている。

　インファンティーノ会長は就任以来、W杯の48チームへの拡大路線など商業的な利益を追求する施策を次々に打ち出した。北中米共催W杯では、広告を入れる時間を確保するためとみられたハイドレーションブレークの導入や、決勝戦でのハーフタイムショーの導入、ドナルド・トランプ米大統領とべったりの姿など、旧来のサッカーファンからは大きなひんしゅくを買った。そうした中で打ち出された「W杯売却計画」とすら表現されたアイディアには、大きな反発があり撤回に追い込まれた。

　こうした中で、英高級紙「ガーディアン」では「もうたくさんだ」として、元選手たちを中心に一部の現役選手も含め世界的な名手たちがインファンティーノ会長の辞任を要求していると報じた。

　同紙では「この動きが特に大きな意味を持つのは、声明の拡散に関わった選手の中に、『FIFAレジェンズ』プログラムの一環としてFIFAのアンバサダー活動を行ってきた人物が含まれているためだ。その一人が、マンチェスター・ユナイテッドとアーセナルでプレーした元DFミカエル・シルヴェストルだ。彼は反人種差別活動への助言を目的とするFIFAの16人制『プレーヤーズ・ボイス・パネル』にも所属している」として、いわば「身内」からも反旗が翻されたとした。

　また、この声明にはフランス紙「レキップ」によると、エマニエル・プティ氏やビセンテ・リザラズ氏といった元フランス代表の名手たち、元コートジボワール代表ディディエ・ドログバ氏、元アルゼンチン代表フアン・セバスティアン・ベロン氏らの他、現役のイングランド女子代表DFルーシー・ブロンズが名を連ねているという。

　サッカー史に残る拝金主義者として批判を集めるインファンティーノ会長の信頼ら求心力は地に落ちたと言える状態だが、今のところ辞任の意向は明らかにしていない。しかし、確実に圧力は強まっていると言えそうだ。