リリースで発表

　Jリーグは11月27日、Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度に基づき、該当のクラブに対し交付を決定したと発表した。

【PR】DAZNを半額で視聴可能な学生向け「ABEMA de DAZN 学割プラン」が新登場！

　2026年8月から6月の期間でリーグ戦が実施されるJリーグの新たなシーズンへの移行を契機に新設。全国いずれの地域においても年間を通じて誰もがスポーツに親しめる環境整備を推進するため、まずは降雪エリアをホームタウンとするJクラブを対象にスポーツ施設整備を目的として設計された。将来的には、降雪エリアにとどまらず、暑熱対策を含む施設整備に対する支援も積極的に進めていく方針を示している。

　助成制度の目的は、Jリーグのシーズン移行に伴い、全天候型施設をはじめとする降雪地域の練習環境の整備向上を支援し、公正かつ円滑な競技運営の確保に資すること。対象となるのは原則として12月〜翌年2月の降雪状況に基づき選定された北海道コンサドーレ札幌、ヴァンラーレ八戸、ベガルタ仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、福島ユナイテッド、松本山雅FC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、カターレ富山、ツエーゲン金沢、ガイナーレ鳥取といった降雪地域対象クラブ。ただし、今後本助成制度の趣旨に照らしてJリーグが認めたクラブを含める場合があるとしている。

　対象事業は、対象クラブのホームタウンを原則とし、エアドーム、骨組膜構造、ヒーティング、ピッチカバー、その他Jリーグが認めたものに対する整備に係る費用の全部または一部。助成総額は1クラブあたり3.8億円を上限とし、全体予算は50億円が設定されている。

　今回の交付決定で、鳥取の「オールガイナーレ YAJIN スタジアム グラウンド新設事業」と「ガイナーレ誠道アカデミー 改修事業」が対象となった 。主な事業概要として、水勾配を通常より高め、耐圧性・耐摩耗性に優れた芝生品種の天然芝グラウンドの新設、グラウンド全面を覆うシート設置、散水ホース等の整備等が挙げられている。交付対象事業の詳細については今後、申請クラブより順次公表予定としている。