クラブライセンス交付第一審機関が交付判定

　Jリーグは9月27日、クラブライセンス交付第一審機関（FIB）決定による2023シーズンJ1クラブライセンス判定結果について発表した。

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　J1クラブライセンスの交付判定については第三者機関であるFIBが実施。FIBの独立性を担保するため、FIB構成員はＪリーグ理事・監事、日本サッカー協会（JFA）理事・監事・評議員、ならびにJリーグまたはJFAの専門委員との兼務が認められていない。

　2023シーズンのJ1クラブライセンスについて46クラブに交付（クラブ略称：札幌・岩手・仙台・秋田・山形・鹿島・水戸・栃木・群馬・浦和・大宮・千葉・柏・FC東京・東京V・町田・川崎・横浜FM・横浜FC・湘南・甲府・松本・新潟・富山・金沢・清水・磐田・名古屋・岐阜・京都・G大阪・C大阪・神戸・岡山・広島・山口・徳島・愛媛・福岡・北九州・鳥栖・長崎・熊本・大分・鹿児島・琉球）。一方、不交付のクラブはなかった。

「ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準の充足状況」においては、屋根不足（屋根のカバー率の不足のみ）で制裁が16クラブ、トイレ・屋根不足（トイレの数と屋根のカバー率がいずれも不足）で制裁が1クラブとなっている。

　なおJ1クラブライセンス基準のうち「B等級」に指定されている基準については、それを充足していなくてもJ1クラブライセンスは交付。ただし、J1クラブライセンス交付規則第7条および第8条に基づき、B等級基準(特にホームスタジアムのトイレの数・屋根のカバー率)を1つでも充足していないクラブには、J1クラブライセンス交付と同時に制裁が科されることになっている。