JFA反町康治技術委員長によるメディアブリーフィングを実施

　日本サッカー協会（JFA）は1月17日、反町康治技術委員長によるメディアブリーフィングを実施。カタール・ワールドカップ（W杯）最終予選・中国戦（1月27日）、サウジアラビア戦（2月1日）に招集された国内組へ義務付けられていた代表活動後の隔離措置について、14日間から6日間へ短縮されることを発表した。

　今月下旬から来月初めにかけて行われるW杯最終予選へ招集された国内組を巡っては当初、代表活動後14日間は隔離措置を義務付けられ、所属クラブに戻ることができないとの通達が日本政府、および、JFAより通達。これに対し、所属クラブ側が難色を示し、ヴィッセル神戸は16日、Jリーグに加盟する浦和レッズ、FC東京、川崎フロンターレ、湘南ベルマーレ、清水エスパルス、サンフレッチェ広島と連名のもと、JFAに上申書を提出したことを発表していた。

　反町技術委員長は、政府から下された14日間の隔離処置について「難しい措置という認識はあった」と見解を示しつつ、オミクロン株の特徴が徐々に判明し、待機期間、濃厚接触への理解が変わってきた状況を踏まえ、政府から6日間への短縮が認められたことを明かした。

　この決定により、国内組の選手たちは2月2日～7日まで日本代表の「バブル方式」において隔離待機することになるが、7日の検査で陰性が証明されれば、最短で同日からクラブへ戻ることが許可されるという。