元カメルーン代表のサミュエル・エトー氏が主張

　ワールドカップ（W杯）の“売却”プランが表面化するなど、国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長は世界的に大きな反発を受けているが、元カメルーン代表サミュエル・エトー氏は「間違っていたとは思わない」と反論している。スポーツ専門局「ESPN」が報じた。

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　インファンティーノ会長は北中米ワールドカップ（W杯）の後に、FIFA大会の商業権を管理する新組織を設立してその約20％の持ち分を民間投資家へ売却する計画を打ち出して猛烈な反発を受けた。就任以来、W杯の48チームへの拡大路線など商業的な利益を追求する施策を次々に打ち出した。北中米共催W杯では、広告を入れる時間を確保するためとみられたハイドレーションブレークの導入や、決勝戦でのハーフタイムショーの導入、ドナルド・トランプ米大統領とべったりの姿など、旧来のサッカーファンからは大きなひんしゅくを買った。

　そんななか、エトー氏は「ジャンニ・インファンティーノ会長が間違っていたとは思わない。こうしたことがすべて起きているのは、そのタイミングが理由だろう。彼が立候補する選挙が近づいている。こうしたことが起きたのは、選挙が迫っているから。それがすべてだ」と話している。

　多くの関係者が、サッカーは「FIFAが売却してよいものではない」と反発してきた。一方でエトー氏は、この投資によってトップレベルの選手を育成しながらも、自国につなぎ留めることに苦労してきた国々と強豪国との競争条件を近づけられるとして「この提案は、アフリカ諸国にとって非常に良いものです。最後まで実現していれば、アフリカ勢が強豪国と本当の意味で競争できるようになったはずだ。サッカー界の力関係を再調整し、私たちの才能ある選手たちが流出して、ほかの国の代表でプレーすることを防げたはず」と主張した。

　元選手たちを中心にインファンティーノ会長の辞任を要求する声明が出されるなど反発の強い状況だが、エトー氏は「声を上げた人々が多数派ではないと確信している。最も大きな国々が、メディアの言論空間を占有しているだけだ」とした。

　思わぬところから援護射撃を得た形のインファンティーノ会長だが、サッカー史に残る拝金主義者のイメージが確立している中で情勢を立て直すことができるのだろうか。