FIFAはW杯を民間投資家に売却する計画を白紙に戻した

　国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長は現地時間7月31日、ワールドカップ（W杯）の株式を民間投資家に売却する計画を撤回した。英紙「ザ・サン」は、サッカー界からの猛反発を受けて巨額プロジェクトが頓挫した経緯を報じ、潜在的な投資家にとって「ブランドの悪夢」となったと伝えている。

　インファンティーノ会長は「Fifa Forward Enterprise」という新会社を設立し、W杯などの商業的権利を管理させる計画を立てていた。同紙によると、新会社の価値を150億ポンドと見積もり、その20％を売却する予定だったという。しかし、欧州サッカー連盟（UEFA）が大会のボイコットに合意し、北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF)やアジアサッカー連盟（AFC)も反対を表明したことで、計画は事実上の崩壊に追い込まれた。

　有力な買い手候補だったアメリカの投資グループも撤退したという。同メディアは関係者の言葉として「この混乱にこれ以上関わりたくない」という意向を紹介している。インファンティーノ会長は「すべての意見を聞いた結果、プロジェクトが分断を生んだと認識した」と語り、各連盟からの反発を受けて計画の中止を認めた。

　この問題はFIFA内部にも大きな亀裂を生んだ。上級顧問が「サッカーにとって悪い取引だ」と抗議して辞任したほか、最高執行責任者も「FIFAの経営陣も騙されていた」とトップの独断を強く非難している。最終的にFIFAは「誰もサッカーを売っていない」と釈明の声明を出したが、世界中のサッカー関係者を巻き込む大きな騒動となった。