スペインの大手紙「as」が伝えた

　6月開幕の北中米ワールドカップでは驚きの経済効果を生み出すかもしれない。スペインの大手スポーツ紙「as」は2月10日、「12の数字で見るワールドカップ」と題した記事を掲載。その中で大会がもたらす経済効果が最大409億ドル（約6兆2884億円）にものぼるという驚きの試算をしている。

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　今大会は史上初の3か国共催、最多48チームが参加するなど、これまでにない規模で行われる。同メディアは12項目に分け、北中米W杯について紹介。「この大会の真のスケールを明らかにする重要な事実をまとめています」と伝えた。

　その中で驚きの数字を示したのが、今大会の経済効果だ。最大で409億ドル、日本円にして6兆2884億円にのぼる可能性があるとした。「本大会は、観光客の支出、投資、開催都市の活動、そして交通、ホスピタリティ、商業、サービスといった分野への影響により、最大409億ドルのGDP（国内総生産）を生み出す可能性がある」と報じた。

　また支出も桁違い。FIFAが拠出する38億ドルと開催都市が負担する18億ドルを合わせ、計56億ドル（8580億円）の直接支出が見込まれている。

　前回2022年カタール大会の経済効果は170億ドル（約2兆6000万円）と言われており、今大会は約2.4倍の試算となる。最大規模で開催される北中米大会だが、経済効果もこれまでとは桁違いのようだ。