FIFAインファンティーノ会長の辞任を求める声が強まっている

　国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長に対する圧力がさらに強まっている。ワールドカップ（W杯）の株式売却計画が頓挫したあとも、欧州サッカー連盟（UEFA）は同会長への不信任を強調。英紙「デイリー・メール」など複数の欧州メディアは現地時間8月6日、「UEFAはインファンティーノが辞任するまでW杯のボイコットを継続する構えだ」と報じている。

　インファンティーノ会長は、新会社「FIFA Forward Enterprise」を通じてW杯の商業的権利を民間投資家に売却する計画を企てていたが、世界的な反発を受けて撤回に追い込まれた。同会長はモロッコでの協議を経て、FIFA理事会メンバーの支持を取り付けて権力にしがみつく姿勢を見せているものの、UEFAの態度は硬化している。

　同メディアによると、UEFAはインファンティーノ会長の計画を「お粗末な裏取引の不透明な取引」と激しく非難。「大会をこのように変貌させる試みが二度と行われない保証が必要だ」としていた従来の主張から一歩踏み込み、もはや「会長の辞任以外に解決策はない」との見方が強まっているという。関係者は「これはやらなければならない。彼を追い出す唯一の方法だ」と明かしている。

　国際プロサッカー選手会（FIFPRO）も「深刻な大統領権限の乱用」と痛烈な声明を発表し、各国の国家元首クラスも相変わらずインファンティーノ会長への批判を強めており、まだまだ予断を許さない状況だ。