FIFAが大会の一部を民間投資家に売却する計画について非難

　国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が主導するワールドカップ（W杯）売却案に対し、欧州では厳しい批判の声が上がり続けている。英紙「ザ・サン」は現地時間7月28日、大会の一部を民間投資家に売却する計画について「美しいゲームに対する攻撃に他ならない」と非難を展開したうえで「不祥事で辞任したゼップ・ブラッターの方がマシに見える」と強烈な皮肉も見せている。

　インファンティーノ会長は、新事業体を設立して大会の株式を売却することで「サッカーの商業的可能性を解き放つ」と主張している。しかし、同紙はFIFAが2022年から2026年のサイクルで110億ポンド以上を稼ぎ出す見込みであることに触れ、「これ以上の資金が必要な組織に聞こえるだろうか」と疑問を呈した。さらに、投資家の利益のためにW杯の拡大や開催頻度の変更といった外部からの干渉が避けられなくなると指摘している。

　記事では先のW杯で起きた問題にも言及している。アメリカ代表FWフォラリン・バログンのレッドカードによる出場停止処分が取り消された騒動からわずか3週間しか経っていないなか、欧州サッカー連盟（UEFA）が今回の売却案を「一線を越えている」と非難したことを紹介。「インファンティーノが敷く突飛な青写真のたびに、サッカーはますます見慣れないものになっている」と綴っている。

　FIFAは211の加盟協会に1500万ポンドの資金提供を行うと主張しているが、草の根のサッカーに還元される可能性は低いと見られている。その一方で、インファンティーノ会長自身が新会社のコミッショナーに就任し、4800万ポンドの年俸を得る可能性があるという。

　度重なる物議を醸す動きに対し、「驚くべきことに、不祥事で辞任したゼップ・ブラッターの方がマシに見える境地に近づいている」と表現し、強い懸念を示している。