招致活動は異例の低コスト“7000万円”　田嶋会長は「私の責任はもちろんある」

　もちろん、新型コロナウイルスの影響も否定できない。各連盟での総会など、“ロビー活動”は制限され、「なかなか動けなかった」。招致活動にとってかなりの“痛手”となった東京五輪延期にも直結してしまった。そのなかでも、今回はトータル約7000万円という異例の“低コスト”で招致活動を行い、田嶋会長は「価値はあったと思っている」とポジティブに捉えた。

「私の責任はもちろんある。W杯招致の手を挙げたのも私主導だったので、責任は認めるが、やったことは無駄だとは思っていない」

　今回は理事会までに選手がSNSでカウントダウンに協力するなど、徐々に盛り上がりを見せていた。そのなかでの決断となり、選手や関係者、ファンのショックも大きいはず。この決断を無駄にせず、必ず次の招致へとつなげていかなければいけない。

「将来的にやりたいというのは女子委員会も持っているが、しっかり議論しないと進めていけない。将来的に日本でW杯はやらないといけない」

　田嶋会長もそう話すように、女子サッカーの人気復活、さらなる発展を目指すうえでW杯招致は目指していかなければならない。本当に「無駄ではなかった」と言えるように、金メダルが目標の東京五輪、そして21年9月から始まるプロリーグの成功が必要となってくる。

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