ラ・リーガ会長がPSGとシティの両クラブを批判

　スペイン・プロリーグ機構は4日、今夏の移籍市場で高額の移籍金を投じて選手補強に動いたパリ・サンジェルマン（PSG）とマンチェスター・シティがファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の規則に反しているとして欧州サッカー連盟（UEFA）に調査を要求した。

　ラ・リーガのハビエル・テバス会長は「PSGは常習的に違反をしており、数年に渡ってFFPのレギュレーションも破っている」とコメント出すなど、PSGとシティの両クラブを批判している。

　アブダビの資本に支えられるシティと、カタール資本を手にしたPSGの両クラブは近年の移籍マーケットで資金力を武器に選手を次々に獲得している。このことがFFPの規定する「選手の給与や移籍金を不当な高騰を避ける」という項目に抵触するとして、リーガは調査を要求しているという。

　テバス会長は今夏の移籍市場でブラジル代表FWネイマールがバルセロナからPSGへ移籍金2億2200万ユーロ（約290億円）で移籍合意した際にも「ラ・リーガはファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の抵触でPSGを告発することになる」と警告し、移籍を阻止しようと働きかけていた。

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フットボールゾーンウェブ編集部●文　text by Football ZONE web

ゲッティイメージズ●写真　photo by Getty Images