Jリーグ秋春制移行の決定「全会一致」 野々村チェアマン明言、降雪地域への投資「100億円用意」

チェアマンが降雪地域への財源を明言(写真はイメージです)【写真:徳原隆元】
チェアマンが降雪地域への財源を明言(写真はイメージです)【写真:徳原隆元】

2026-27シーズンからの「秋春制」移行が正式決定

 Jリーグは12月19日、第12回理事会を実施し、リーグ戦を秋からの開催とする「秋春制」への移行について正式決定したことを発表した。Jリーグの野々村芳和チェアマンは、全会一致でシーズン移行が決まったことを明かし、降雪地域への投資に関する財源にも触れた。

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 Jリーグの現行シーズンは、2月頃に開幕し、12月頃に終える「春秋制」の日程で実施されてきたが、欧州主要リーグが「秋春制」でリーグ戦を実施していること、AFCチャンピオンズリーグ(ACL)も「秋春制」へ移行したことなどを受けて、シーズン移行を検討してきた。

「秋春制」は2026-27シーズンから実施。2026年8月1週頃に開幕、12月2週頃の試合後から2027年2月3週頃の試合までをウインターブレイク期間とし、2027年5月最終週頃に閉幕となる。

「秋春制」では夏場の試合減により、選手パフォーマンスの向上などが期待される反面、降雪地域をホームタウンとするクラブが試合開催への影響を被る点などが懸念され、J1アルビレックス新潟やJ2ベガルタ仙台は、移行に反対する立場を表明していた。

 こうしたなか、シーズン移行の決定に関して野々村チェアマンは「全会一致で決まった」と明言。降雪地域に関しては練習、観戦環境が懸念されるなかで、課題解決への財源は「100億円の用意はできている」とし「JFA含めて環境整備していこうと、話が出来ている」と、Jリーグ以外にも支援の輪を広げていく意向を示した。

(FOOTBALL ZONE編集部)



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