ウクライナに加え、英国、ドイツ、スペイン、フランス、イタリアなどが加わる

　国際サッカー連盟（FIFA）は現地時間6月14日に、来月のオーストラリアとニュージーランドで共催される女子ワールドカップ（W杯）について欧州の主要国における放送契約に合意したことを発表した。

　女子W杯では今大会、2019年の前回大会と比較して賞金総額が約3.7倍に拡大されるなど大会の金銭的な規模が大きくなった。それに伴って放映権料も増額されているが、日本ではまだ合意に至っていないことが先日のなでしこジャパン（日本女子代表）メンバー発表会見で日本サッカー協会（JFA）の田島幸三会長からも発言されていた。そのなかでは「欧州の強豪国でもまだ合意していない」という言葉があった。

　そうした中で、FIFAは欧州放送協会（EBU）と欧州の34か国における無料放送と、大会後も女子サッカーコンテンツの定期配信を大幅に追加することに同意したと発表している。金銭的な条件は公表されなかった。2022年10月の時点で欧州の28か国は契約に合意していたが、今回の契約にはウクライナに加え、英国、ドイツ、スペイン、フランス、イタリアといった、田島会長が言及した強豪国が合意の枠組みに加わったとされている。

　田島会長が言及した放送契約が合意していない主要な出場国は日本と中国になるが、「各国協会がそれに関わることは今までもしていないし、関われない。そこはFIFAとテレビ局がやっている」と話している。開幕まで約1か月となった中、なでしこジャパンの雄姿を日本からテレビを通じて見ることはできるのだろうか。