W杯隔年開催案、12月に協議 FIFA会長が“拝金主義批判”に反論「収益の話ではない」

国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長【写真:Getty Images】
国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長【写真:Getty Images】

12月20日の特別サミットでW杯隔年開催案について議論

 世界のサッカー界を揺るがしているワールドカップ(W杯)の隔年開催案について、12月20日の特別サミットで話し合うと、国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長が発言している。

 20日に開催されたFIFA理事会では多くの議題があったが、その中で注目されたのがW杯の開催間隔を変更する議論だった。技術部門の要職に就く元名古屋グランパスやアーセナルで監督を務めたアーセン・ベンゲル氏が主張する国際カレンダーの大幅な改革の一環として、W杯を2年に1回に変更する案が持ち上がっている。

 現場に関わる選手やOB、監督やクラブからは反対意見や批判ばかりが目に付く改革案だが、インファンティーノ会長は「弱小国に出場のチャンスを与えるのは義務」とも話し、2026年大会からの48チームへの拡大と合わせてスパンを短くすることで、これまでに出場経験のない国が予選突破するチャンスの拡大を意義の一つとして語っている。

 そのW杯の改革案についてインファンティーノ会長は「12月20日に開催される211カ国の全サッカー連盟との特別サミットで、新しい国際カレンダーのプロジェクトについて議論する」と発表。そして「私たちは、ファンがサッカーに魅了され続けるようにしなければならない。だからこそ、より良いカレンダーを探す時代になった。試合数を増やすのではなく、大会や試合を充実させる。私たちが何かを変えるのは、誰もが恩恵を受けられると確信した時だけ。みんなが得をするのであれば、反対する人はいない」と自信を見せた。

 また、拝金主義という批判も多い中では「私たちを動かしているのは金銭的なモチベーションではなく、スポーツ的なモチベーションだ。私たちはサッカーの話をしているのであって、収益の話をしているのではない」と説明している。

 すでに欧州サッカー連盟(UEFA)や南米サッカー連盟が反対の立場を明らかにしており、欧州を中心にクラブチームの猛反発が予想されるが、まずは各国の連盟や協会との議論の行方、この件について日本サッカー協会がどのような立場を取るのかも注目される。

(Football ZONE web編集部)


page 1/1

今、あなたにオススメ

トレンド

ランキング