理事会後の会見でシーズン移行の検討状況について説明

　Jリーグは11月28日、第11回理事会を実施。その後に行われた記者会見で秋春制へのシーズン移行検討状況について、Jリーグチェアマンを務める野々村芳和氏、フットボール本部長の樋口順也氏らが言及した。

　会見冒頭のみの出席となった野々村氏は「（シーズン移行の話し合いで）クラブそれぞれに考えを聞くことができた。実りのある良い時間帯となっている。1つの方向性を全体で定めることができている」と所感を語っている。

　Jリーグは2月開幕、12月閉幕の春秋制から、秋春制のシーズンへ移行を検討。今年12月にリーグとしての意向を最終決定するとされている。樋口氏によると、これまでA案（12月3週頃まで実施→2月2週頃から再開）、B案（12月1週頃まで実施→2月3週頃から再開）が検討されていたが、新たに“案B´（Bダッシュ）”の一例も上がったという。

　案B´は元来のB案を基に、「12月2週頃まで実施→2月3週頃から再開」とシーズン終了時期に多少の幅を持たせた形。降雪地域のクラブのアウェー戦の増加などが検討の部分となっている。

　また樋口氏は、シーズン移行について現状の主な検討課題として「試合日程」「スタジアム確保」「JFL／地域リーグ・大学／高校の卒業選手」「移行期の大会方式」「財源の活用方法」の5つを挙げた。

「クラブともそれぞれ擦り合わせを行っている最中だ」とした樋口氏は、上記課題のなかでも移行期の大会方式について「まだ意見交換中」だと説明。シーズンを移行する最速のタイミングを仮に“2026-27シーズン”と設定した場合、2024シーズン後の約1年半の期間でどうJリーグを運営していくかが問われる。

　25年初めより1シーズンと0.5シーズンに分ける案、1.5シーズンと長めに期間を取る案などが挙がっているが、各クラブとも協議を重ねているようだ。昇格ありなし含め、シーズン移行が実施される場合はこのあたりがネックになってくるだろう。

　また試合日程、スタジアム確保の点では降雪地域の問題点もある。冬の時期はアウェー戦の増加も予想されるなかで、エアドーム型のスタジアムの建設なども視野に入っているが、この部分は予算との兼ね合いとなっていく。樋口氏もこの問題点については「慎重に検討していく」と説明を加えていた。

　今年12月にシーズン移行の可否が決まるとされるなかで、Jリーグ理事会でも大詰めの段階に差し掛かっているようだ。