日本代表DF長友佑都の所属するインテルが、4億1700万ユーロ（約542億円）もの累積赤字を抱えており、トッププレイヤーの”爆買い”で欧州を席巻している中国の投資家を求めていることが明らかになった。イタリア地元紙「ガゼッタ・デロ・スポルト」が報じている。

　今季開幕前に100億円以上の大補強を展開したインテルは、インドネシア人富豪のエリック・トヒル会長が就任したが、台所事情は火の車だという。マッシモ・モラッティ前会長のポケットマネーで支えられてきた名門の累積赤字は実に542億円。同紙は「トヒル会長はインテルのビジネスパートナーとなる投資家を探している。借金は4億1700万ユーロ」と報じている。

　トヒル会長は「中国は大きな経済力を持っている。世界のどこでも、パートナーを探している」と語ったという。この経営危機を乗り越えるために、アメリカの投資銀行ゴールドマンサックスにビジネスパートナーを探すように指示しているという。

　ミランも同様に経営危機に瀕している。親会社であるフィニンベスト社は、タイ人富豪ビー・タエチャウボル氏率いる投資家グループと、持ち株の48％を4億8000万ユーロ（約624億円）で売却することで基本合意に達していたが、正式契約を前にタエチャウボル氏が6度に渡るドタキャンを繰り返した。2月に再度会談が持たれたが、「交渉は完全に決裂した。シルビオ・ベルルスコーニ会長は中国からの新しいオファーの検討に入った」と、地元紙はレポートしている。

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