江蘇蘇寧で年俸総額が制限された分の額がインテルに回るのではないかと伊メディア推察

　来季から中国リーグにサラリーキャップ制度が導入される見込みになったことで、中国資本をオーナーとするインテルに資金面で好影響が出る可能性が浮上しているという。イタリアのサッカー専門サイト「カルチョメルカート・コム」が伝えている。

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　先日、中国の国営メディア「新華社通信」が、来季から中国リーグがサラリーキャップ制度を導入する見込みだと報道。これはチームごとに年俸総額の上限を設定するもので、オーストラリアのAリーグやアメリカMLS（メジャーリーグサッカー）でも導入されている。その金額や外国人選手の扱いがどうなるかは未定だとされているものの、中国サッカー界における年間投資額が制限されるのは確実な情勢だ。

　それが追い風になりそうなのが、インテルだという。インテルは中国の蘇寧グループがオーナー企業になっているが、同社は中国でも江蘇蘇寧のオーナー企業でもある。近年ブラジル代表MFラミレスや元イタリア代表FWエデルを獲得するなど、外国人選手に多くの投資を行ってきた。それが制限されることで、インテルに対して投下される資金の増加が見込まれるという。

　現在、欧州サッカー界でも中国企業の投資により、クラブに多額のチャイナマネーが流れ込んでいる。国内サッカーへの投資が制限される状況は、欧州にも影響を与えることになるのだろうか。