Jリーグは2017年から10年間、パフォームグループが運営するスポーツのライブストリーミングサービス「DAZN（ダ・ゾーン）」と放映権契約を締結し、約2100億円という莫大な資金を得ることになった。これにより各クラブは、今季から配分金が増額される形で恩恵を受けることになるが、このいわゆる「DAZNマネー」は日本の移籍市場にどのような変化をもたらすのか。長年にわたってFIFA公認代理人として活躍し、国内外の移籍動向について熟知する田邊伸明氏に話を訊いた。

　今季開幕前、Jリーグは今後3年間の配分金を決定。“DAZNマネー”は「均等配分金」「理念強化配分金」「賞金」「降格救済金」「ACLサポート」の5つに分類されて、各クラブに支払われる。

　全クラブ一律の「均等配分金」を見ても、例えばJ1の1クラブあたりでは昨季の1億8000万円から3億5000万円へほぼ倍増。各クラブが“DAZNマネー”の恩恵を受けることになるが、移籍市場への影響を考えた時、ポイントとなるのが新設された「理念強化配分金」だ。これは年間4位クラブまでに3年間にわたって支払われるもので、今季で言えば優勝した川崎フロンターレが3年総額15憶5000万円、2位鹿島アントラーズが3年総額7億円、3位セレッソ大阪が3年総額3億5000万円、4位柏レイソルが3年総額1億8000万円を得ることになった。

　この上位クラブが多くの資金を得る制度がスタートしたことで、田邊氏は来季のJリーグが「クラブ格差がつく元年になる」と指摘する。

「一部のクラブが活性化し、格差がつくことは間違いありません。そもそも、Jリーグは各クラブの格差が緩やかなんです。リーガ（・エスパニョーラ）のようになってしまっては困りますが、今回の移籍市場でそうした傾向になりそうなアクションが、すでに起きています」

　それでは上位クラブが“DAZNマネー”を得ることによって、今オフの移籍市場ではどのようなことが起こるのだろうか。

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