今シーズン、夏の移籍市場の主役はパリ・サンジェルマン（PSG）だった。バルセロナからブラジル代表FWネイマールが日本円にして290億円の移籍金で、モナコからはフランス代表FWキリアン・ムバッペを来年の巨額移籍金を見越し、今季レンタル移籍という形で獲得した。この移籍についてはUEFA（欧州サッカー連盟）が制定した「フィナンシャル・フェアプレー」に抵触するのではないかと見る向きはあるが、ドルトムントのハンス・ヨアヒム・ヴァツケCEOは違う見立てをしている。

　ドイツメディア「T-online」のインタビューに答えた同氏は、UEFAがPSGに対して罰金を設けたとしても、なんらダメージにならないと考えているようだ。

「私は（状況について）よく分からない。それがUEFAにとっての仕事で、高いクオリティーを持つ弁護士を雇えるだろう。しかし、彼らは罰金を払うだけでは意味をなさない。パリに罰金を処するのは、大いなるナンセンスだ。“彼ら”はきっとカタールで笑っているだろう」

　今回のネイマール移籍には、PSGと縁深いカタールが大きく関与していると伝えられている。ヴァツケCEOは「クラブはメーンスポンサーからオーナーから多額の資金を得るしかないと言えるかもしれない。例えばカタールを見れば、彼らの持っている資金によってサッカー業界を活性化する。彼らはまだ1億ユーロ以上を集める余裕は十分あるだろう」とも話した。

　オーナーの資金力の差はここに来てさらに広がっている印象だが、ドルトムントは“ポスト・ネイマール”を探す必要性にかられたバルサにフランス代表FWウスマン・デンベレを1億500万ユーロ（約136億円）＋ボーナス、という移籍金で売却するしたたかさを見せた。各クラブの経営陣は拡大化を続ける欧州サッカーで、さらにシビアな戦略を求められることになりそうだ。

【了】

フットボールゾーンウェブ編集部●文　text by Football ZONE web

ゲッティイメージズ●写真　photo by Getty Images