チャイナ・マネーを背景にした“爆買い”で話題をさらった中国サッカー界に、給与未払いの問題で激震が走っている。1部リーグ16クラブのうちAFCチャンピオンズリーグ（ACL）に勝ち残っているチームを含む13クラブに、来季からリーグ戦出場資格をはく奪される可能性が浮上したという。英紙「デイリー・ミラー」が報じている。

　中国1部で13クラブ、下部リーグから5クラブの合計18クラブで給与未払いが発生しているという。記事によれば、中国サッカー協会は8月15日をデッドラインに設定。期限までに給与未払いを解消できなければ、2018年のリーグ戦出場資格を剥奪されると記されている。

　問題があるとされた1部13クラブには、今季のACLで準々決勝に勝ち残っている上海上港と広州恒大も含まれている。また、2年総額約100億円という破格の高額年俸で元アルゼンチン代表FWカルロス・テベスを獲得した上海申花や、元ブラジル代表FWアレシャンドレ・パトなどを擁し、元イタリア代表DFファビオ・カンナバーロ氏が監督を務める天津権健も名を連ねた。

　近年の移籍市場で、欧州の相場をはるかに超える移籍金や年俸を提示してトッププレーヤーを買いあさってきた中国サッカー界だが、改めて“チャイナ・リスク”が浮き彫りになっている。

　状況の推移次第では来季のACLにも余波を与え、Jリーグクラブも多少なりとも影響を受ける可能性が高い。中国におけるサッカーバブルは崩壊への道を避けられるのだろうか。

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フットボールゾーンウェブ編集部●文 text by Football ZONE web

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