日本代表DF長友佑都が所属するインテルが、20％の株式を中国企業に8000万ユーロ（約100億円）で売却することに合意したという。イタリア紙「コリエレ・デラ・セーラ」が報じている。

　同紙は「東方への旅によりインテルは約束された巨額を得る」として、インテルのオーナーであるインドネシア人実業家のエリック・トヒル氏とマッシモ・モラッティ前会長、中国の蘇寧グループの間で株式売却交渉が合意に至ったと報じている。蘇寧グループは、今季のAFCチャンピオンズリーグに出場した中国の江蘇蘇寧のオーナー企業でもある。

　これまでインテルの株式は70％をトヒル氏、29.5％をモラッティ氏、0.5％は小口の株主という構成になっていたが、トヒル氏が14％、モラッティ氏が6％を手放すことにより、20％を蘇寧グループが保有することになったとしている。

　インテルにはこの取り引きによって8000万ユーロの収入がもたらされ、来季に向けた積極補強に打って出る可能性が指摘されている。”チャイナマネー”を手にしたインテルは、リーグ5連覇中の絶対王者ユベントスにストップをかけ、ヨーロッパの舞台での競争力を取り戻すことができるだろうか。

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サッカーマガジンゾーンウェブ編集部●文 text by Soccer Magazine ZONE web

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