メッシは対立悪化を避けたい意向も…　クラブは移籍を認めず、移籍金の減額もなしか

　アルゼンチン代表FWリオネル・メッシがバルセロナを退団する意向を示したことで、新シーズンに向けた移籍市場における最大の関心事となっている。そのメッシとバルサの間で、移籍金をめぐる“溝”も発生しているようだ。

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　2019-20シーズンを無冠で終わり、ロナルド・クーマン新監督がウルグアイ代表FWルイス・スアレスらベテラン数人を構想外としたこと、そして新監督からメッシへ“特権はない”と伝えられたことなど、積み重なった条件によってメッシが書面でクラブに退団の意向を示した。

　すでに退団は既定路線となるなかで、バルセロナを基幹とする一般紙「ラ・バングァルディア」によると、メッシ自身は“自分の人生におけるクラブ”との対立が悪化することは避けたいと思っているようだ。

　同紙の取材では、両者が納得できる解決策を探るために、メッシの代理人とバルサのフロンと重鎮との会議を要求しているとのこと。しかし移籍を断固として認めない方針のバルサとしては交渉に応じるつもりはなく、現状でメッシに設定している違約金の7億ユーロ（約882億円）の条件を1ユーロたりとも下げるつもりはないという。

　バルサ側が翻意しない限り、メッシは2021年6月30日までクラブとの契約を残すため、天文学的な移籍金を払うことになる。その金額を支払えるクラブはオイルマネーがバックにつくマンチェスター・シティぐらいしかないと見られているが、この金額を支払う場合、シティはフィナンシャル・フェアプレー（FFP）でUEFAに処分された経緯があり、そこを考慮する必要性があると見られている。

　バルサとしてはこの移籍金条項に手を挙げるクラブが現れなければ、メッシを1年残すことができる一方で、来年は“移籍金ゼロ”でメッシがクラブを去る可能性は非常に高くなる。退団は不可避と見られるなか、メッシとバルサは最善の選択肢を見つけ出せるのだろうか。