「全ての建設費を寄付金によってまかなう」という日本で初めての仕組みで造られたことはもちろん、地域経済の活性化、建設費用の安さなど、さまざまな面から注目を集めている。

　この画期的な取り組みを実現するために、陣頭指揮を執った、ガンバの野呂輝久代表取締役社長が、その全貌を語った――。

ガンバ大阪の悲願だった専用スタジアム

――日本はもちろんですが、世界的にも例がないと言われる寄付金で完成したのが、新スタジアムこと「市立吹田サッカースタジアム」です。寄付金によるスタジアム建設という手法はどのような経緯で生まれたのでしょうか。

野呂「通常、スタジアムの建設といえば、県など自治体が関係していますよね。でもこのご時世で、大阪府も北摂の行政も100億円単位の予算でスタジアム、ましてサッカー専用スタジアムを建てる自治体はありませんよ。サッカー専用スタジアムはどこのクラブも欲しいと思っていて、例えば浦和レッズさんは埼玉スタジアム2002を使っていますが、残念ながらクラブの持ち物ではないわけです」

――自分たちの管理ではないので、Jリーグの試合を開催する時にクラブはスタジアムを借りなければいけません。

野呂「今までJリーグのほとんどのクラブでは基本的にそういう形式を取っていたと思います。でも、ヨーロッパではご存じの通り、大きなクラブは自前のスタジアムを持っています。日本のサッカー文化では、まだそういう段階にはなっていない。だからこそ、そういうサッカー先進国の文化を先取りしたいと」

――明確なモデルケースがあったんですね。

野呂「もっとも、最初の動機はそんなに格好の良いものではなかったですよ（笑）。今のスタジアムではキャパシティーが小さいから大きいものが欲しい、立派なものが欲しいと。そして、できればトラックがないサッカー専用スタジアムが欲しい、でも自治体はお金を持っていない」

――当然ですが、お金がなければスタジアムを建てることはできません。

野呂「従って、なんらかの形で造らないといけないなと思ったわけです。専用スタジアムはガンバの歴代の社長、誰もが欲しがっていたものでした。パナソニックの文化事業部に相談したところ、『寄付で造るという手はあるよ』というアドバイスを頂きました。でも、これって2、3億円で建つ体育館レベルの話なんですよ。スタジアムを寄付で造るという規模に関しては『そりゃ無理だろう』という感じだったのですが、川淵三郎さん（日本サッカー協会最高顧問）や当時の関西経済連合会の下妻博会長から『それだったら、大々的に寄付を募集する形でやってみたらどうか』ということで始めました」

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