FIFA幹部がワールドカップ（W杯）招致に関する贈収賄の証拠が発見された場合、2018年ロシア大会と、22年カタール大会が開催取りやめとなる可能性を明らかにした。英「BBC」が報じた。
　収賄スキャンダルの高まりからゼップ・ブラッター会長が去った現在、FIFA幹部のトップにあるドメニコ・スカラ氏は、こう語ったという。
「投票が買収されたという証拠が持ち上がった際、その時には（招致は）取りやめになる」
　スカラ氏は、「現在のところまでそれぞれの証拠は出てきていない」と語っているが、昨年11月のFIFAの擁立したアメリカ人弁護士の独立代理人であるマイケル・ ガルシア氏は両W杯招致に関する捜査を行い、430ページにわたる調査結果を提出した。だが、FIFAは、この調査結果をねじ曲げて発表したことで、ガルシア氏は怒りの声明文を発表。このリポートでは、ロシアとカタールの両ホスト国の不正を明確にされていたという。
　既に、アメリカFBI（連邦捜査局）とアメリカ司法当局は、W杯招致に絡んだ汚職事件で現職副会長2人を含むFIFA高官の14人を逮捕。24年間で1億5000万ドルものキックバックを手にしていた容疑が明らかになっている。FBIの操作の手が伸びたところで、ブラッター会長は再選決定からわずか4日後に突如として辞任を発表した。
　スイスの司法当局も18年と、22年の開催地招致に関する刑事捜査をスタートさせている。スカラ氏は、この後に及ん でガルシアリポートをスポーツ界内外の法的な専門家に再調査させているが、現時点では開催権剥奪の根拠は発見されていないとしている。
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サッカーマガジンゾーンウェブ編集部●文　text by Soccer Magazine ZONE web
ゲッティイメージズ●写真　photo by Getty Images